ハンファQセルズ、高効率Q.ANTUMセル10億枚量産達成

  • - Q.ANTUMセルは、PERCテクノロジーにハンファQセルズの技術ノウハウをプラスした自社ブランド
  • - ハンファQセルズは、韓国とマレーシアに業界最大規模のPERC型セル生産設備を保有
  • - Q.ANTUMセルは、グローバルナンバーワンの効率を記録し、海外有数のアワードを受賞した技術
  • - 南晟宇代表取締役、「Q.ANTUMセル10億枚量産は業界を先導するリーダーシップを意味し、
    太陽光発電の競争力を備えるために邁進する」


[2017年7月10日] ハンファQセルズは、業界で初めて、PERCテクノロジーが使われたQ.ANTUMセルの10億枚量産を達成したと発表した。2014年にマレーシアのサイバージャヤ工場でGW規模のQ.ANTUMセル大量生産に成功し、2016年には韓国に工場を新設、発電量としては5GW、セルの枚数としては10億枚の量産に成功した。Q.ANTUMセル10億枚は、600万世帯が1年間使用する電気を供給可能な規模である。

PERCテクノロジー、それを超えるQ.ANTUMテクノロジー

Q.ANTUMセルは、ハンファQセルズが保有する太陽光セルの特許技術である。セルの裏面に反射層を挿入して太陽電池の効率を改善するPERCテクノロジーに、ハンファQセルズの各種の技術を加えて差別化している。特に、太陽光セルの出力低下現象の原因となる要素を遮断するAnti-PID[i]、Anti-LID[ii]、Anti-LeTID[iii]機能を有している。また、過熱による発火を防止するアンチホットスポットプロテクトシステム、セルの生産工程を追跡しクレームに対応可能なトレーサビリティシステムを提供している。

ハンファQセルズの太陽光セルの年産キャパは6.8GWとグローバルトップである。そのうち、4.2GW(韓国2.2GW、マレーシア2GW)はPERCテクノロジーによる生産であり、その規模もやはりグローバルナンバーワンである。ハンファQセルズは、この技術を適用したQ.PEAK、Q.PLUSモジュールを顧客に提供しており、韓国をはじめとする欧州、米国、日本などでも販売している。

ハンファQセルズの保有するQ.ANTUMセルの技術力は、業界でも高い評価を得ている。2011年、Q.ANTUMセルで多結晶パネルのセル変換効率のグローバルトップとなり、2015年にはQ.ANTUMセルが使われた多結晶モジュールの変換効率もやはり世界ナンバーワンとなった。また、2015年12月にQ.ANTUMセルを適用したQ.PLUSは、ソーラーアワードを受賞し、2017年5月にはQ.ANTUMセルとスチールフレームを使った高出力のモジュールでインターソーラーアワードおよびPVマガジンのイノベーション・アワードを受賞している。ハンファQセルズは、高品質・高効率製品をもとに米国や韓国、オーストラリア、トルコなどの主要マーケットにおいて1位の座を占めている。

ハンファQセルズの南晟宇(ナム・ソンウ)代表取締役は、「Q.ANTUMセルの10億枚量産は、ハンファQセルズが太陽光業界において確固たる立地を固め、技術のリーダーシップを保有していることを意味する」とし、「ハンファQセルズはこれに満足せず、引き続き研究開発と効率改善に励み、太陽光発電の競争力強化のため努めたい」と述べた。



ハンファQセルズのQ.ANTUMセル太陽光モジュールのラインナップ
  • · スチールフレームモジュール: EPCおよび大型プロジェクト向けのモジュール。スチールフレームによる耐久性の強化、分散型ジャンクションボックスおよびQ.ANTUMセルを適用して製作した72セルの単結晶製品である。最低LCOEの実現とメンテナンス容易性を極大化したモジュールであり、最大出力375Wpを提供
  • · Q.PEAK-G4.1: 最大出力310Wpを提供する60セル単結晶モジュール、住宅用の製品である。(72セルのモジュール対応可能)
  • · Q.PEAK BLK-G4.1: 最大出力300Wpの60セル単結晶モジュール。ブラックのバックシートを採用しており、住宅用の需要が多い製品である。(72セルモジュール対応可能)
  • · Q.PLUS BFR-G4.1: 最大出力285Wpの60セル多結晶モジュール。最高レベルの発電量とコストパフォーマンスを誇る。(72セルモジュール対応可能)

ハンファQセルズのQ.ANTUMセルの受賞歴
  • ·ソーラー産業賞2015: イギリスのソーラーメディアが主管。2008年太陽光発電産業の全体のバリューチェーンを確認し、世界の変化をもたらす可能性のある技術を開発した業界の関係者や製品、サービスを発掘し表彰するために始まった。ハンファQセルズの多結晶Q.ANTUMセルを用いた太陽光モジュールQ.PLUS-G4は、太陽光業界の専門家や関係者約70,000人を対象にオンラインで2か月間行われた投票の結果、革新的なモジュール製造部門の1位となった。
  • · インターソーラーアワード2017: ドイツのインターソーラー委員会が2007年から開催しており、これまでの10年間、約1000製品が挑戦している。ハンファQセルズのスチールフレームモジュールは、分散型ジャンクションボックスおよび設置システムの簡素化などの新技術とQ.ANTUMセル技術を融合し、高出力、設置コストおよび発電単価(LCOE)の改善によって技術の革新が認められた。インターソ-ラーの審査委員団は、延べ51の候補製品のうち、最終候補として10製品を発表、このうちハンファQセルズのスチールフレーム製品が最も革新的な製品として選ばれた。
  • · PVマガジン・イノベーション・アワード: グローバル太陽光専門誌であるPVマガジンが実施するアワード。インターソーラーアワードと同じ製品が同様の理由で受賞。

関連写真

(韓国・鎮川(ジンチョン)工場の従業員がQ.ANTUMセル10億枚量産を祝い、記念写真を撮影している。左から四番目がリュ・ソンジュ韓国工場長)

  • · [i]Anti-PID(Potential Induced Degradation): 電力リークによる発電量の低下防止
  • · [ii]Anti-LID(Light Induced Degradation): 光によってホウ素と酸素が結合し、その生成物で発電量が低下する現象を防止
  • · [iii]Anti-LeTID(Light and elevated Temperature Induced Degradation): 光と熱を原因とするホウ素と酸素の結合による生成物で発電量が低下する現象を防止

ハンファQセルズ

ハンファグループの2つの太陽光関連企業が合併し、2015 年2 月にハンファQセルズ(Hanwha Q CELLS、NASDAQ:HQCL)を発足。「Engineered in Germany」のブランドコンセプトのもと、ドイツR&D本社の先進的な技術や革新的な研究開発をグローバルに展開するとともに、ハンファグループのネットワークを活かし、欧州、北米、アジア、南米、アフリカ、中東諸国でビジネスを展開している。生産施設はマレーシア、中国、韓国、ドイツにあり、セル生産能力は3.28GWで世界ナンバーワンである(2015 年2 月現在)。太陽光モジュール、システム開発・生産・販売、発電所建設およびEPC(設計・調達・建設)事業など、太陽光ビジネスの全分野でソリューションを提供している。

詳細情報: www.hanwha-qcells.com/ja/qcells-office

ハンファグループ(Hanwha Group)

1952年に設立されたハンファグループは、韓国トップ10の大企業の一つであり、「フォーチュン・グローバル500」 企業にも選ばれています。ハンファグループには56の系列会社と226の海外ネットワークがあり、製造・建設、金融、サービス・レジャーの3つの部門でビジネスを展開しています。60年以上に渡って業界をリードしているハンファの製造・建設ビジネスは、基礎化学や応用材料から、不動産開発や太陽エネルギーの総合ソリューションまで幅広い分野に及びます。金融部門では銀行、保険、資産運用、警備サービスを提供し、韓国第2の非銀行系金融グループとして位置しています。ノンバンク金融部門では韓国第2のグループサービス・レジャー部門ではリテールやリゾートビジネスをはじめとし、上質なライフスタイルを
彩るサービスを提供しています。

詳細情報: www.hanwha.com

セーフハーバーポリシー

このプレスリリースは、改定された米国1933年証券法第27条Aおよび改定された米国1934年証券取引所法第21条Eの意味で、米国1995年民事証券訴訟改革法に定義される「将来予想に関する記述」に該当します。将来予想に関する記述は、「だろう」、「期待する」、「予想する」、「将来」、「意図する」、「計画する」、「考えられる」、「見積もる」などの語句や、類似の記述により特定できます。また、このプレスリリースでの管理部門の発言や、企業運営やビジネス展望にも将来予想に関する記述が含まれます。これらの記述は、実際の結果が将来予想に関する記述に記載された内容と大幅に異なる可能性のある一定のリスク及び不確実性を含んでいます。詳細については、米国証券取引委員会に提出済みのHanwha SolarOneの報告書(様式20-Fの年次報告書を含む)をご参照ください。当社は新たな情報、将来の事象、またはその他の結果に関わらず、法的な要求がない限り、将来予想に関する記述を更新する義務を負いません。

Back to top